大阪の医療系税理士なら、中村会計事務所
失敗しない税理士の選び方
「開業したばかりで、医療に詳しい税理士を探している」
「今の税理士に不満があるので、変えたい」
など、病院・クリニックを運営されていて、税理士を探しているという方は多いと思います。
しかし、税理士を探すと言っても、その選び方はちゃんとした基準があります。
適当に選んでしまうと、後で大きな失敗に繋がることもあります。
そのためにも、前もって選ぶ基準を知っておくことはとても大事です。
では、どのようなポイントを意識して選べばよいかというと、「それぞれの税理士の特徴・強みを把握しておく」ということです。
税理士というと、一見どの税理士も同じように見えるかもしれませんが、実はそれぞれに特徴や違いがあります。
これは、お医者様と同じで、例えば、
- 眼科であれば、結膜炎・緑内障など目の病気
- 耳鼻科であれば、花粉症、中耳炎などの耳・鼻の病気
というように、各科目によって得意としている治療は異なってきます。
税理士の場合も同じです。
- Ａ税理士は経営戦略の提案・立案が得意
- Ｂ税理士は相続税対策が得意
など、それぞれの税理士によって、得意としているものは違ってきます。
ですので、税理士を探すときは、先生の目的に合わせて選ぶことが大事になってきます。
それでは、税理士を選ぶときのポイントを詳しくお伝えいたします。
お医者様に合う事務所を見つけるための、判断基準とは？
税理士を選ぶときに重要なポイントはいくつかありますが、特に重要なのが次の３つです。
１．担当者は「医療に強い税理士」かどうか
お医者様が税理士を探す以上、その税理士が医療に強いかどうかはもっとも重要なポイントになります。
税務などの通常の税理士業務だけを対応してもらうなら、どの税理士でも問題はありません。
しかし、医療に関連した問題のサポートとなると、やはり経験や実績のある人間でないと、きちんとした対応はできません。
そのため、医療系の顧問実績があり、医療に強いかどうかということは大事な基準になります。
そして、「医療に強い税理士」を選ぶ上で気をつけなくてはいけないのは、「担当者」が医療に強いかどうかということです。
担当者とは、要するに定期訪問など、日々先生の対応・サポートをしてくれる人のことですが、この担当者が医療に強くないと意味がありません。
大手の事務所などですと、事務所自体は医療関係の顧問実績が豊富でも、担当者は違うということがあります。
医療系の経験が浅く、医療にあまり詳しくない担当者ということも珍しくありません。
いくら「事務所」が医療に強くても、直接サポートをしてくれる「担当者」が医療に強くなければ、真のサポートはできません。
ですので、税理士を選ぶときは、必ず先生の担当者となる人間が「医療に強いのか」「医療系の顧問実績が豊富なのか」確認してください。
２．増患対策・従業員問題・一生涯のライフプランもサポートしているかどうか
さきほど、お医者様が税理士を選ぶ場合、「医療に強い税理士」を選ぶことが重要だとお伝えしました。
しかし、実はそれだけでは不十分で、税理士を選ぶ際はもっと踏み込んで選んでいかなければなりません。
なぜなら、いくら医療系の顧問実績が豊富で、医療に強い税理士でも、どこまでサポートしてくれるかは、それぞれ違うからです。
特に
- 広告出稿など、患者さんを増やす増患対策
- 採用・雇用条件・退職・人間関係など従業員問題
- 生活を守る一生涯のライフプラン設計
の３つは、重要度が高い問題で、実際に悩まれている先生も多くいらっしゃいます。
だからこそ、ここをしっかりサポートしてくれる税理士選びが重要になるのです。
もちろん、これらのサポートをするには、経験や実績がないと、適切な対応はできません。
ですので、税理士を選ぶ際は、「医療に強い」というだけで安心してはいけません。
これらの問題に対しても、サポート経験が豊富かどうか、確認しておきましょう。
３．節税・税務調査対策は万全か
３つ目のポイントは、節税・税務調査対策をしっかりサポートしてくれるかどうかです。
医療に強い・強くないに関わらず、やはり税理士の場合、節税・税務調査対策が万全であることは絶対条件です。
いくら増患対策や従業員問題に強くても、税理士の本分とも言える節税・税務調査対策に力を入れていないのであれば、意味がありません。
この対策が不十分ですと、支払う必要のないお金を余分に納税しなければならないかもしれません。
それだけに、税理士をお探しの際は、
- 「どういった節税対策を行っているのか」
- 「税務調査が入ったときは、どのような対策・対応をしてくれるのか」
を、ちゃんと確認しておくことが重要です。
あいまいな答えしかできない税理士でしたら、要注意です。
早めに無料相談に行ってみることをお勧めします。
税務の問題に限らず、増患対策や従業員問題など、クリニック経営に関して、悩みや相談したいことがあれば、早めに税理士に相談されることをお勧めします。
病気にかかった時も同じですが、何でも早めの処置が大事です。
「ただの風邪だろうと思っていたら、実は大きな病気だった」ということもあります。
後まわしにしていると悪化して、取り返しがつかなくなることもあります。
医療経営でも、「些細なことだし、そのうち何とかなるだろう」と放っておくと、どんどん悪化して、手の打ちようがなくなる可能性もあります。
後悔しないためにも、税務などはもちろん、増患対策、従業員問題など、先に手を打てるところは打っておくことが大事です。
医療に強い税理士であれば、こういった問題にきちんと対応できます。
その結果、先生は本業であるクリニック経営に集中することができますし、様々な不安や悩みから開放されます。
相談をするのが、後になればなるほど、問題の対応は難しくなりますし、先生の精神的な負担も大きくなりますので、早めのご相談をお勧めいたします。
以上のポイントをチェックすることで、先生に合う事務所を見つけることができるでしょう。
参考になれば幸いです。
